君がいなくなると、困る（2007年問題）

　2007年問題とは、ＣＳＫホールディングスの有賀貞一取締役が提起した問題で、「2007年に団塊世代（１９４７〜４９年生まれ）のＩＴ技術者の大量退職が始まり、ＩＴシステムのメンテナンスに支障をきたす」という内容だった。

　ＩＴに限らず、2007年から団塊世代の大量退職がはじまるために、どの業界にも同様の問題が発生すると言われている。

　彼らが、現行の法定定年下限年齢である60歳を迎えるためだが、実際にある程度の労働力が無くなることは間違いなさそうだ。

　まず、無くなった労働力を確保するのが深刻な問題になるだろう。

　次に問題となるのが、というより、それこそが2006年問題の核心だというのだが、団塊世代が持っている技術、技能が、彼らの退職とともに会社から消え去り（マジ？）彼らだけが持っていたメンテナンス技術に頼ったシステムが不調を来す、というものだ。

　もちろん、例のアメリカ傀儡経済担当大臣の薫陶よろしく、何とかのひとつ覚えの某首相が行った、もうひとつの「官から民へ」ともいうべき、「社員から契約社員へ（正社員を減らせ）」を加速させる派遣業法案の規制緩和が、広く浅い知識のゼネラリストばかり増やし、ひとつの仕事に習熟した職人社員を減らしてしまったことも原因のひとつではあろうが……

　本当のところ、現在、六十歳近くの彼らがＩＴシステムの中核を為しているのだろうか、というのがわたしの疑問だ。

　わたしがコンピュータ技術者として就職した頃、団塊の世代達は、ＩＴ技術に習熟していたのか？

　もちろん、ＩＴ自体まだ存在していなかったのだが、コンピュータ技術に習熟していたのか？

　どうもそうは思えないのだが。

　おそらく、日本史上初の受験戦争を勝ち抜き、大学を優秀なる成績で卒業された学士さまたちは、必要に迫られてＩＴの知識を吸収し、その道のトップとなられたに違いない。
　んで、その後に続いた者たちは、グータラと時を過ごして、自分たちより年上の人々が勉強されるのを後目に、大した技術もつけずに現在に至っている……

のか？本当に？

　個人業主のわたしとしては何ともわからないのだが、本当に、現在、団塊の世代たちがITの旗手として最前線で働いているのだろうか？

　わたしは決して長年社会で核を担ってきた団塊世代の人々を軽んじる者ではない。
　が、なんだかちょっとおかしいような気がするのだ。

　本当のところを知っている人がいるなら、ぜひ教えて欲しい。

　うーん、2007年問題……深い。